実施事業

• セミナー・説明会など
  • 令和3年度「セミナー・研究会・説明会」実績報告　
    • 令和3年5月21日(金)開催
      　第1回「京都産学公連携プラットフォーム会議」
    • 令和3年5月21日(金)開催
      　大学発オンライン講演会 「科学と仏教　真理探究の道」
    • 令和3年7月21日(水)開催
      　「下水から新型コロナウイルスがわかる」
      　　　～産学連携による持続可能な社会に向けて～
    • 令和3年11月18日(木)開催
      　国の行政機関による　令和3年度 産学公連携支援事業説明会
  • 令和2年度「セミナー・研究会・説明会」実績報告　
    • 令和2年9月11日開催
      　第1回「京都産学公連携プラットフォーム会議」
    • 令和2年11月12日開催
      　産学公連携支援事業説明会
    • 令和2年6月26日～12月4日開催
      　産学連携オンライン講座 「コロナの時代を生きる」
    • 令和2年10月27日開催
      　対談「宗教家とロボット研究者が見る未来～人間とは何か～」
    • 令和2年8月5日開催
      　『「食」を通じた新たな産業創造に学ぶ　～産学の知恵～』
    • 令和3年2月26日開催
      　産学公連携支援事業説明会
    • 令和3年2月26日(金)開催
      　第2回「京都産学公連携プラットフォーム会議」
  • 令和元年度「セミナー・研究会・説明会」実績報告
    • 令和元年7月31日開催
      　－ 成功事例に学ぶ － 令和元年度京都産学公連携セミナー
      ～学の知恵を活かしてイノベーションを創造する～
    • 令和元年10月4日開催
      　産学公連携支援事業説明会
    • 令和元年10月4日開催
      　国の行政機関による　令和元年度　産学公連携支援事業説明会
    • 令和元年10月10日開催
      　第１回【初級編】知的財産セミナー
    • 令和元年10月24日開催
      　第２回【中級編】知的財産セミナー
    • 令和元年11月14日開催
      　第３回【実務編】知的財産セミナー
    • 令和2年1月27日・2月25日開催
      　『地方発「人文系」 学生ベンチャーの 起業と地域連携』セミナー
  • 過去イベント「セミナー・研究会・説明会」実績報告
    • 平成29年8月1日開催
      　京都産学公連携セミナー～大学の知恵を産業の表舞台で活躍させる～
    • 平成30年3月28日開催
      　第１回　大学と産業界との対話（いわゆる「産学対話」）
    • 平成30年7月31日開催
      　－ 成功事例に学ぶ － 平成30年度京都産学公連携セミナー～学の知恵を活かしてイノベーションをデザインする～
    • 平成30年10月3日開催
      　国の行政機関による　平成30年度　産学公連携支援事業説明会
    • 平成31年3月27日開催
      　京都府・京都市・京都商工会議所による　平成30年度　産学公連携支援事業説明会
• 人材育成事業
  • 令和3年度「人材育成事業」実績
    • 令和３年10月8日(金)･11月5日(金)開催
      　リエゾン交流会
  • 令和2年度「人材育成事業」実績
    • 令和2年11月13日開催
      　学生ベンチャーミートアップ in KYOTO
    • 令和2年9月18日･10月9日開催
      　コーディネータ研修会
  • 令和元年度「人材育成事業」実績
    • 令和元年10月28日開催
      　学生ベンチャーミートアップKYOTO
    • 令和元年11月19日開催
      　官民による若手研究者発掘支援事業プレマッチングイベント
  • 過去イベント「人材育成事業」実績
    • 平成30年8月10日開催
      　第１回 産学公連携コーディネータ研鑽交流会
    • 平成31年1月30日開催
      　第２回 産学公連携コーディネータ研鑽交流会
• 情報発信
  • 京都産学公連携メールマガジン
  • Facebook
• 調査・研究
  • 大学との調査研究
    • 京都大学における産学連携実態調査報告書（平成30年3月発行）
    • 立命館大学における産学連携実態調査報告書（平成30年3月発行）
    • 京都工芸繊維大学における産学連携実態調査報告書（平成31年3月発行）
  • 産業界との調査研究
    • （公社）京都工業会会員企業における産学連携実態調査報告書等の発行について（平成30年2月発行）