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あなたもＭＢＡ（Master of Business Administration）に挑戦しませんか。
同志社ビジネススクール(DBS)は、働きながら学ぶ人のためにカリキュラムを構成しています。
また、２４時間いつでも利用できる図書館や学習スペースを用意しています。
以下の要領で、入試説明会を開催しますので、お気軽にご参加ください。
当日はビジネススクール専用の大教室や図書館も見学できます。
■日時・場所
① 平成30年12月15日（土）13:30～14:30
同志社大学 室町キャンパス 寒梅館3階 プレゼンテーションホール
（京都市営地下鉄「今出川」駅下車徒歩3分）
地図は以下のページをご参照下さい。
http://www.doshisha.ac.jp/information/campus/access/muromachi.html
② 平成30年12月15日（土）16:00～18:00
同志社大学 大阪サテライト・キャンパス（JR「大阪」駅徒歩3分）
地図は以下のページをご参照下さい。
http://www.doshisha.ac.jp/information/campus/access/osaka_o.html
■詳細内容
DBSは、次のような方々に最適の学び舎です。
・わが国企業の国際的競争力のなお一層の強化に従事する方々
・中小企業の更なる成長と発展に日々取り組んでいる方々
・ベンチャー企業の設立を検討している起業家の皆さん
・高度な経営知識を習得し、日本企業や自国企業でのキャリア形成を目指している留学生の皆さん
DBSでMBAを取得した卒業生がすでに様々な企業の要職につき、活躍しています。
■参加料
無料
■交流会
なし
■申込み方法
入試説明会へはご自由にご参加頂けます。入試説明会終了後、個別相談をご希望の場合は、https://www.doshisha.ac.jp/form/business/inquiry/ よりご予約下さい。
■問い合わせ先
同志社大学大学院ビジネス研究科事務室
TEL：075-251-4600 E-mail：ji-dbs@mail.doshisha.ac.jp
http://bs.doshisha.ac.jp/inquiry/inquiry.html
■主催
同志社大学大学院ビジネス研究科（同志社ビジネススクール）
■詳細URL
http://bs.doshisha.ac.jp/admission/briefing.html#examination
「人材育成、組織開発」は皆様の企業でも、引き続き重要なテーマでしょう。
とはいえ、「そもそも研修を企画する人材自体が不足している」「社内の研修企画ノウハウが発展途上である」「効果的な研修を企画できているか不安である」「効果があったのか測定しづらい」「受講者の意識が低い」など様々な問題意識をお持ちではないでしょうか？
本イベントでは、教育学におけるカリキュラム研究の視点から、企業内研修を見つめ直し、そのノウハウの一部をご紹介します。本イベントが「人材育成、組織開発」に関わる皆さまの活動の一助になれば幸いです。
その他、京大・教育学研究科発信の「企業内研修・再構築プログラム」もご紹介予定です。
有意義な時間をご一緒できれば幸いです。ご参加お待ちしております。
リンク・詳細：https://www.kyodai-original.co.jp/?p=20369
日時：2023年11月6日（月）17:00～18:00（申込締切：11月2日正午12:00まで）
方式：オンライン開催（Zoomウェビナー）
費用：無料
主催：京都大学大学院教育学研究科 教育実践コラボレーション・センター
京都大学産官学連携本部
問い合わせ先：京大オリジナル株式会社 プロジェクトマネジメント部
E-mail：kensyu@kyodai-original.co.jp
現在、「インボイス制度」や「改正電子帳簿保存法」など法改正を含めた企業運営や経理業務に関わる電子化やデジタル化・DX推進の潮流は、中小企業においても無視できないものとなってきています。本セミナーでは、中小企業における「経理・会計・財務」業務のデジタル変革に焦点を絞って、経理業務のデジタル化とそれによってもたらされる業務効率化やコスト削減、さらには経営意思決定判断の迅速化などの効果について解説します。
開催日時：3/19(火)14:00～16:30
開催場所：京都経済センター 4階 4-F会議室
参 加 費：無料
詳 細：https://www.ki21.jp/kkc/career/dx-jinzai-keiri/
【セミナーⅠ】『経理の未来型オフィス』～中小企業が実現するバックオフィスのデジタル進化～
講師 小泉智之氏（合同会社ひらてぃ 主席コンサルタント）
【セミナーⅡ】『電子帳簿保存法への対応』
講師 下京税務署 審理専門官