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リモートワーク時代に活躍する高度なファシリテーション能力を備えた人材育成プログラム（8/13募集締切）
@ フルオンライン
リモートワーク時代に活躍する高度なファシリテーション能力を備えた人材育成プログラム（8/13募集締切）
@ フルオンライン
10月 6 終日
現代のニーズに応え、京都精華大学が「グラフィックファシリテーション力」を備えた人材の育成プログラムを提供します。 「グラフィックファシリテーション」は、対話を「見える化」することで、場の活性化や相互理解をうながす技術として近年注目されてきました。 また、この技術はリモートでの対話においても効果を発揮するという検証が進み、期待を集めています。 本講座では日本におけるグラフィックファシリテーションの第一人者として技術の普及と人材育成に努めてきた講師を迎え、現代に即したファシリテーター育成のプログラムを編成しました。 フルオンライン・少人数編成のクラスで、ユニークな実習、グループワーク、議論を通して、リモート時代でも会議をリードする、高度なファシリテーション力を身につけます。 そして、構想力、表現力、コミュニケーション力など、いかなる職業でも求められる能力を総合的に養っていきます。 ［全科目オンライン（Zoom）／受講料無料／選考有り］ リモートワーク時代に活躍する高度なファシリテーション能力を備えた人材育成プログラム（8/13募集締切） ◇ 履修期間：2021年8月23日（月）～2022年2月27（日） 3時間×17回、成果検証ワークショップ3時間×3 ◇ 受講応募期間：募集中～8月13日（金）10：00 ◇ 定員：30名（15名×2グループ制） ◇講師： 山田夏子（株式会社しごと総合研究所代表取締役社長 システムコーチ／クリエイティブ・ファシリテーター） 伊澤佑美（株式会社しごと総合研究所 パーパスキャッチャー／クリエイティブ・プランナー） 大家雅広（博報堂ミライの事業室 スマートシティ領域プロジェクトリーダー） 森原 規行（京都精華大学 デザイン学部教員／デザイン学部長） 文部科学省 令和２年度「就職・転職支援のための大学リカレント教育推進事業」※ 履修証明プログラム※※ ※非正規雇用労働者、失業者、希望する就職ができていない若者等の支援として、厚生労働省等との連携を強化するとともに全国の大学が、労働局・ハローワークや企業等との協働で、即効性の高いリカレント教育プログラムの開発から修了者の就職の支援までを一体的に提供する事業として、文部科学省が実施する。 ※※社会人にも体系的な教育・学習機会の提供を促進することを目的に、文部科学省が「大学における履修証明制度」として2007年度に位置付けを明確化した。1プログラムあたりの総時間数は60時間以上で、修了者には学校教育法第105条に基づいた「履修証明書」が交付される。 ◇お問合せ： 京都精華大学 学長室グループ TEL：075-702-5263 メール：crelab@kyoto-seika.ac.jp
令和３年度「京都スマートプロダクト」の認定募集について
令和３年度「京都スマートプロダクト」の認定募集について
10月 6 終日
（一社）京都知恵産業創造の森（理事長：塚本 能交）では、エコや省エネの取組や、AIやIoT等を活用したスマートシティの推進に資する製品・サービス（以下、「製品等」という。）を認定、支援する令和３年度「京都スマートプロダクト」を下記のとおり募集します。 ご応募、お待ちしております。 ◇応募資格 自社製品等として製造の全部又は一部を行っている京都府内に事業所を有する中小企業及び有限責任事業組合 ◇対象製品等 ・製品等の製造や使用の段階において環境負荷が低くエコが認められる製品等、又は製品等を製造する機械装置 ・AIやIoT等の先端技術を活用するなど、より快適な暮らしを実現するスマートシティの推進に相応しい製品等、又は製品等を製造する機械装置 ◇募集期間及び応募費用 募集期間：令和３年９月１日（水）～１０月２２日（金）＜必着＞ 応募費用：無 料 ◇応募方法及び問合せ先 「応募シート」を、下記まで郵送又は持参 （問合せ先） （一社）京都知恵産業創造の森 スマート社会推進部 〒600-8009 京都市下京区四条通室町東入函谷鉾町７８ 京都経済センター３階 Tel 075-353-2303 Fax 075-353-2304 E-mail smart@chiemori.jp ※応募シートは、ホームページからダウンロードできます。 https://chiemori.jp/smart/support/y2021/2021product.html
研究開発助成金公募のご案内 ～三菱UFJ技術育成財団～
研究開発助成金公募のご案内 ～三菱UFJ技術育成財団～
10月 6 終日
三菱UFJ技術育成財団は、技術志向型中小企業の総合的育成を図ることにより、わが国経済の一層の発展に寄与することを目的として、昭和58年に設立されました。 当財団では、このような目的を達成する事業の一環として、設立以来、新技術・新製品等の研究開発に対する助成金の交付事業を行っております。 2021年度2回目となる助成金の公募を9月20日から10月20日まで実施いたします（300万円以内、交付決定時前払い）。新規性や独創性に富むプロジェクトの積極的なご応募をお待ちしております。 【研究開発助成金】 ■ 応募資格者 原則として設立後もしくは創業後または新規事業進出後5年以内の中小企業（大企業や上場企業の子会社・関連会社を除く）または個人事業者で、優れた新技術・新製品等を自ら開発し、事業化しようとする具体的な計画を持っている者。 ■ 対象プロジェクト 現在の技術からみて新規性があり、原則として2年以内に事業化の可能性がある研究開発プロジェクト。 ■ 助成金額 1プロジェクトにつき300万円以内 かつ 研究開発対象費用の2分の1以下。 ■ 公募期間 9月20日から10月20日 ■ 選考方法 専門家・学識者等で構成する当財団の審査委員会にて厳正かつ公正なる選考を行います。 詳細な応募方法は以下のリンク先およびリンク先に添付している応募要項をご参照ください。 http://www.mutech.or.jp/subsidy/index.html また、これまでに当財団より助成金交付または債務保証を受けた中小企業を対象に、当財団が株式を保有する事業も行っています。対象企業の創業以降の成長ステージを踏まえて株主となることで、長期的に支援いたします。 【株式保有】 ■ 応募資格者 当財団の助成金交付または債務保証を受けた中小企業のうち、当財団の助成金交付または債務保証を受けた際のプロジェクトによる新技術・新製品等の開発および事業化が実施され、成長が見込まれる企業。 ■ 助成金額 1社につき500万円以内（議決権の2分の1を超えない金額）。 ■ 公募期間 随時 ■ 選考方法 専門家・学識者等で構成する当財団の審査委員会にて厳正かつ公正なる選考を行います。 ■お問い合わせ 当財団事務局に直接お問い合せ下さい。 問い合わせ先はこちら
iPS細胞による再生医療等の技術開発応援プロジェクト〜ふるさと納税型クラウドファウンディング〜
iPS細胞による再生医療等の技術開発応援プロジェクト〜ふるさと納税型クラウドファウンディング〜
10月 6 終日
がんや脊髄損傷など、病気や怪我に苦しむ世界中の方々に待ち望まれている、iPS細胞技術の研究開発を加速させ、iPS細胞技術を「誰もが受けられる医療」にすることを目指すプロジェクト等に対し、全国の皆様からご寄附を募ります。 皆様からの温かいご支援を心からお願いいたします。 ■受付ページ：https://www.furusato-tax.jp/gcf/1364 （ふるさとチョイス） ■募集期間：令和3年10月1日（金）～令和3年12月31日（金） ■目標金額：2,200万円（京都府） ■用 途 ： ①iPS細胞による再生医療等の技術開発 ②社会課題解決に取り組むｽﾀｰﾄｱｯﾌﾟへの支援 ■チ ラ シ：http://www.pref.kyoto.jp/sangyo-sien/documents/r3-chirashi.pdf ※インターネット以外に銀行・郵便振込も可能です ※条件を満たせば、税制上の優遇措置を受けることができます ※本社所在地が京都府外の企業の場合、寄附額の最大9割の税軽減効果がある「企業版ふるさと納税」の活用が可能です。 ■お問合せ先 京都府 商工労働観光部 ものづくり振興課 TEL:075-414-4853 FAX:075-414-4842 Email:monozukuri@pref.kyoto.lg.jp
京都市中小企業等再起支援補助金のご案内（京都市からのお知らせ）
京都市中小企業等再起支援補助金のご案内（京都市からのお知らせ）
10月 6 終日
【中小企業等再起支援補助金～自己負担を伴わない「応援金」を上乗せ支給！～】 コロナ前後（同月比較）で売上が３０％以上減少した市内の事業者様，ぜひご相談ください！ 京都市中小企業等再起支援補助金は，マスク，アルコール，パソコン等の購入，従業員のＰＣＲ検査，販促チラシの作成，機器・設備の導入等，事業継続のための取組に幅広く活用いただけます。 補助金の交付決定を受けられた方には，自己負担を伴わない「応援金」も上乗せして支給しますので，ぜひご活用ください。 ［受付期間］ 令和３年１２月２８日（火）まで※申請は１回限り ［対象となる事業者］ 京都市内に本社・本店を有する中小企業、小規模事業者、フリーランスを含む個人事業者で、時短要請協力金の対象とならない方のうち、令和２年１２月～令和３年９月の間の任意のひと月の売上高が対前年又は前々年同月比３０％以上減少している方 ［対象経費］ 令和３年３月１日～１２月１７日に完了・支払いなどがなされた経費（３分の２以上は府内で購入などがなされた経費である必要有） ［補助額］ 事業経費の４分の３以内 上限額は法人・団体１５万円，個人事業者１０万円 ★補助額とは別に，法人・団体は１０万円，個人事業者は５万円の応援金を上乗せ支給★ 詳細は以下ＵＲＬへ https://www.city.kyoto.lg.jp/sankan/page/0000282498.html ■お問合せ先 「京都市中小企業等再起支援補助金」事務局 電 話：0570－003－756 （土日祝日除く毎日午前9時～午後5時，ナビダイヤル・有料）
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